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【広告主向け】アフィリエイト広告におけるSNSの活用方法とは?【注意点も紹介】

【広告主向け】アフィリエイト広告におけるSNSの活用方法とは?【注意点も紹介】

  • 2022/08/24
  • 2023/04/21

昨今、スマートフォンの普及に伴い急速なスピードで発達を遂げているSNS。
ICT総研の「2022年度SNS利用動向に関する調査」※によれば、現在日本のSNS利用者は8,270万人(普及率82%)、2024年末には8,388万人へ拡大すると言われています。

ユーザーが複数のサービスを利用していることも珍しくなく、いまやSNSは多くの人々にとってなくてはならない存在です。

この影響により、インターネット広告の一つであるアフィリエイト広告の世界でもSNSを集客経路として収益を上げるSNSメディアが登場しました。

そこで本コラムでは、
「アフィリエイト広告はSNSに活用できるのか」
「実際にはどのように掲載されるのか」
「どんなところに注意する必要があるのか」

上記の3つをポイントに、SNSメディアの基本情報・活用方法について紹介していきます。

コラムの最後には、SNS掲載と相性の良い商材の特徴も紹介しているので、ぜひ最後までご覧ください。

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SNSメディアの現状・今後

SNSメディアとは

SNSメディアとはその名の通りSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)からの集客経路を主としたメディアを指します。

代表的なSNS媒体としては(YouTube、Instagram、Twitter、Tiktok)などが挙げられます。

瞬発的な情報拡散力があることが大きな特徴で、投稿に対してフォロワーがいいねやリツイートなどのアクションを取ることでより多くのユーザーに拡散することが可能です。

また、販売者側から発信する情報とは異なり、消費者目線で商品の良い点、悪い点を伝えてくれるのでユーザーの興味関心や共感を得られやすいこともポイントです。

アフィリエイト広告におけるSNSの重要性

アフィリエイト広告においては、長年の間「SEO(検索エンジン最適化)」を主な集客経路とするメディアがほとんどとなっていました。

しかし、より上質な検索結果の表示を目的に実施されるGoogleコアアップデートにより、年々検索結果上位のページに掲載する難易度は上がってきています。

年に数回実施されるこのアップデートにより、各サイトの検索順位が大幅に上下することがあります。メディアはその都度SEO対策の見直しを行う必要があるため、より安定的な集客経路の確保とリスク分散を目的としてSNSを利用するケースが増えています。

今後のSNSメディア

今後SNSメディアはより大きな可能性を秘めた集客方法として成長が期待されますが、SNSメディアも各SNS媒体の規約変更などによって集客が難しくなる可能性もゼロではありません。

SNSのみ、SEOのみといった一本柱ではなく、複合的な集客経路を持ったメディアが長期的にユーザーを獲得してくれる存在になると考えられます。

アフィリエイト広告掲載ができるSNSとは?

SNSにアフィリエイト広告を掲載することは可能なのか?

ではそもそもSNS内にアフィリエイト広告を掲載することは可能なのでしょうか。

結論として、掲載自体は可能です。

ただし具体的にどの場所に掲載するか、アフィリエイト広告リンクを直接掲載できるのか、それともアフィリエイト広告を掲載したサイトのURLを記載できるのかなど、各SNS媒体の規約によって異なります。

掲載したいSNSの利用規約や規約変更などのリリース情報はチェックしておくとよいでしょう。

補足
2022年8月現在、アフィリエイトリンクを掲載した記事サイトのURLを記載することは各社NGとはなっていませんが、前提として「自分のサイトを宣伝する」目的であれば、という点に限るので、サイト内の情報量と広告量のバランスを考えて掲載することが重要です。
以下コラムでは「自分のサイトを宣伝する」目的としてアフィリエイトサイトのURLを記載できる箇所を紹介しています。

それでは次に各主要SNS(YouTube、Instagram、Twitter、TiKToK)でリンク掲載出来る箇所をそれぞれ紹介していきます。

YouTube

世界最大級のオンライン動画共有プラットフォーム。

テレビ・ラジオ・新聞・雑誌といったマスコミ四媒体と異なり、ユーザーが自ら欲しい情報を手に入れることができ、発想次第であらゆるジャンルの動画をアップロード・閲覧できるメリットがあります。

YouTubeの広告収入で生計を立てるYouTuber(ユーチューバー)は、子供が将来なりたい職業のひとつとして挙げられるほどの人気となっています。

ユーザー数(国内)
6,500万人(2020年9月時点)
ユーザー層
10代〜50代と幅広い年代で利⽤
10代〜40代の利⽤率90%以上

リンク掲載方法

YouTubeの動画を投稿する際に入力する「概要欄」に、広告リンクを掲載することが可能です。商品の情報はほぼ動画内で完結出来るため、「購入はこちら!」といった形で購入判断をユーザーに促すのがよいでしょう。

Instagram

写真・動画の投稿、及び閲覧をメインとしたサービス。

YouTubeが10代〜50代と幅広い年代での利用があるのに対し、Instagramは10代〜30代の若年層の利用が多いプラットフォームです。

「インスタ映え」という言葉からも分かるとおり、ビジュアル重視のSNSとなっているため華やかな投稿が多く、写真加工サービスの人気と相まって手軽に利用できる敷居の低さも魅力となっています。

企業がプロモーション活動の一環として利用しているケースも増えてきています。

ユーザー数(国内)
3,300万⼈(2019年6月時点)
ユーザー層
10代〜30代が中⼼(利⽤率50%以上)
⼥性の割合が⾼い

リンク掲載方法

主にプロフィール画面、ストーリーズ投稿の2種類から掲載できます。

プロフィール画面

アカウントのプロフィール画面にリンクを掲載することが可能です。
プロフィール画面という特性上、掲載する場合はアフィリエイト広告を掲載しているサイトのTOPページURLが好ましいです。

「フィード」と呼ばれる、いわゆる通常のタイムライン投稿に関してはリンクを掲載することができないため、「その他の情報はプロフィールのURLから確認できます」といった文言でプロフィールリンクに誘導する形式が一般的です。

ストーリーズ

ストーリーズとは、24時間限定で最大15秒の写真・動画を配信できる機能です。
投稿内容はスライドショー形式で連続で表示され、通常24時間が経過すると投稿は見られなくなりますが、投稿内容をプロフィール画面上に固定表示する「ハイライト」という設定も別途可能となっています。

ストーリーズ投稿に関してはリンク掲載OKとなっており、ストーリーズ内で投稿したら直接商品ページなどのURLに遷移させることが出来るので、自然な流れでユーザーを購入に促すことができます。

表示時間が数秒と非常に短いので投稿内容は端的に留め、リンク先の記事で細かい情報を紹介するのがよいでしょう。

Twitter

140文字を上限とした短文、かつリアルタイムでの投稿に特化したサービス。

非常にスピード感のある拡散力が特徴で、ユーザーがリツイートやいいねといったアクションを起こすことで発信者のフォロワー以外にも情報を拡散できます。

ユーザーは若年層がやや多めではあるものの、比較的幅広い年代で利用されています。

⽉間ユーザー数(国内)
4,500万アカウント(2017年10月時点)
ユーザー層
10代〜20代が中心(利⽤率60%以上)

リンク掲載方法

プロフィール画面、ツイート投稿の2種類で掲載ができます。

プロフィール
Instagramと同様、こちらもアカウントのプロフィール画面にリンク掲載が可能です。サイトTOPページを掲載するのが一般的です。
ツイート
テキスト、動画、写真などと組み合わせて自由にリンクを掲載できます。
他SNSと比較して投稿に関する自由度は高いですが、短時間での連続投稿などを行うとスパム行為としてアカウントが凍結される可能性もあるので注意が必要です。
Twitter画像引用元:https://twitter.com/a8net

TikTok

主に15秒〜60秒前後の音楽に合わせたショート動画を作成して投稿できるサービス。

特に10代に人気が高く、アプリ内機能で誰でも簡単にユニークな動画を作成できることが特徴で、流行った動画を見たユーザーがマネをして投稿する、といった独自の文化があります。

ユーザー数(国内)
未発表
ユーザー層
10代が中心(利⽤率57%)

リンク掲載方法

アカウントのプロフィール画面にリンクを掲載することが可能です。

こちらもInstagramと同様、通常の投稿ではURL掲載不可となっているため、サイトTOPページを掲載しましょう。

TikTok画像引用元:https://www.tiktok.com/@tiktok

SNSメディア掲載の注意点

WEBサイトに掲載するときと同様に、SNSメディアに掲載する際にも表現内容に関するルールがあります。

以下が代表的な例になるので予め把握しておきましょう。

広告投稿である旨を明記する

広告投稿の際は、テキストやハッシュタグ(#)などの中に「PR投稿」「PR」「広告投稿」などの文言を使って広告投稿であることが明確にわかるようにする必要があります。

Instagramでは2022年6月に規約が変更され、タイアップ投稿タグの設定が義務化となったことも話題となりました。タイアップ投稿タグについては、下記の記事にて詳細を解説していますので参照してみてください。

万が一広告投稿を隠していたことが発覚した場合は「ステマ(ステルスマーケティング)」と判断され、SNSのアカウントが凍結されたり、自社ブランドのイメージが著しく低下するなどの可能性があります。一度ブランドイメージに傷がつくと回復は難しくなるため、必ず広告投稿である旨は明記しましょう。

薬機法や景品表示法など内容や表現にも注意が必要

化粧品や健康食品など、医薬品や医療機器のような効果・効能や誇大表現を行うと薬機法に抵触する恐れがあります。また景品表示法は誇大表現や根拠がない表現について規制しており、「表示をしているがわかりにくい」といった場合でも規制の対象となる恐れがあるのでこちらも注意する必要があります。

他にも各SNS、ASPごとに投稿に関する規約やルールが存在するため、必ず投稿前に確認しておきましょう。多数のフォロワーを抱えたインフルエンサーなどに依頼する場合は、投稿内容を事前に確認できるようすり合わせしておくことも炎上リスク回避に繋がります。

薬機法や景品表示法については下記のコラムでも解説していますので是非ご覧ください。

NG訴求である内容を設定する

前述した内容のようにインフルエンサーに依頼するのではなく、中小規模のSNSメディアに広く掲載したい場合は事前確認やすり合わせが難しいこともあります。

その場合は商材のプログラム紹介文や備考欄にNG表現の内容を予め記載しておき、メディアに周知しましょう。その商材特有のNG表現などがあれば、合わせて表記しておくと掲載内容のズレを少なくすることができます。

消費者からのレビューというアフィリエイト広告の性質上、メディア側から新たな切り口での使用用途が見つかるメリットもあるので、「最低限このラインはNG」という表現内容を明記しておくのがおすすめです。

SNS掲載におすすめな商材

最後にSNSメディア掲載と相性のよいアフィリエイト商材の特徴をご紹介します。

自社商品の販路拡大のチャンスにもなりうるので、是非チェックしてみましょう。

申込み単価が低い

SNSを閲覧しているユーザーは、ECサイトやブログなどの媒体に比べカジュアルな情報収集に向いています。

1回の投稿に載せる情報は端的に絞って紹介する形が定番となっています。

高額な商品はWEBで検索し直して比較検討する傾向があるため、商品やサービスの申込み単価が低い方が費用対効果が目に見えやすくなり、好相性です。

POINT
申込み単価の高い商品でも、YouTube等動画をメイン訴求としたSNSでは商品情報を詳しく解説する動画を作成することで購入に繋がるケースもあるので、一度ASP担当に相談してみることもおすすめです。

申込み手順がシンプルである

商品の申込みの手軽さも、SNSメディアにとっては紹介しやすい大きなフックとなります。

申込みが会員登録のみ、アプリのダウンロードのみで完結するものや、購入導線がシンプルな商品はユーザーが集まりやすく、SNSメディアが投稿する際も「申込みの簡潔さ」がアピールできる要素となります。

SNSメディアへの掲載を検討する際は、下記をポイントに予め自社サイトやLPの内容を確認しておくとよいでしょう。

  • シンプルな導線設計がされているか
  • 初見の人でも分かりやすい説明になっているか
  • 料金体系が明確か

クーポン使用が出来る

クーポン訴求はSNS投稿と組み合わせることで、新規顧客の獲得率や顧客単価を引き上げるなど、様々な効果が期待できます。「クーポン」と一口に言っても様々な使用方法があり、具体的には大きく下記の4つの種類に分けられます。

  • 値引き
  • お試し / 体験
  • 無料
  • キャッシュバック

クーポン訴求はECサイトの集客には非常に有用な手段ですが、サービスの利益率にも影響する施策です。クーポンの特性を正しく理解し、SNSの投稿内容や目的に応じて使い分けることが重要です。

クーポンに関する解説やメリットデメリットをまとめたコラムもありますのでぜひ参考にしてみてください。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

本コラムでは、アフィリエイト広告でのSNS掲載についてご紹介させていただきました。

SNSメディアを活用したアフィリエイト広告は、使用目的を正しく理解した上で実施することで、短期間で大幅な集客も期待できる一手となります。

A8.netでは他にもインフルエンサーマーケティングのメリット・デメリット、より具体的な掲載までの流れ、活用事例なども紹介していますので、「インフルエンサーについてもっと詳しく知りたい!」という方はぜひ参考にしてみてください。

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この記事の執筆者

A8.netマーケティングチーム編集部

A8.netマーケティングチーム編集部

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